PROJECT 02 Publication of academic journals”Asia Disaster Trauma Research” 学術雑誌の発刊「アジア災害トラウマ研究」

本学会では、学術雑誌「アジア災害トラウマ研究」の発刊を準備しています。掲載を希望する方は本会の正会員である必要があります。

The Society is preparing to publish the academic journal “Asia Disaster Trauma Research”. We wait for application of person wanting publication. Details will be contacted later.

アジア災害トラウマ学会編集委員会規程

2020年10月12日制定
(目的)
第1条 編集委員会(以下、委員会)は、アジア災害トラウマ学会の機関誌(アジア災害トラウマ研究)の編集に関する業務を所管し、機関誌を発行することを目的とする。
(業務)
第2条  委員会は、前条の目的を達成するために、次のことを行う。
(1)機関誌の企画、編集、発行の基本方針に関すること。
(2)投稿・審査規程等の制定、改廃に関すること。
(3)論文、資料等の投稿受付、査読審査に関すること。
(4)論文掲載の決定に関すること。
(5)その他、刊行に関すること。
(6)その他、理事会が負託した業務等。
(委員会の構成)
第3条 委員会は、正会員の委員で組織する。
(1)委員は、委員長の推薦をもとに、理事会の議を経て理事長が委嘱する。
(2)委員の任期は1期3年とし、再任を妨げない。
(3)委員長1名は、理事の中から理事長が委嘱する。
(4)委員長の任期は、理事の在任期間とする。
(5)委員長指名の副委員長を置くことができる。
(6)委員に欠員が出た際は補欠委員の選任を行うことができる。専任の方法は、本条1号に準ずる。
(改廃)
第4条 本規程の改正は、理事会の承認を得るものとする。
附 則 本規程は、2020年10月12日より施行する。

「アジア災害トラウマ研究」執筆要項
Asian Journal of Disaster and Trauma Studies
(2020年10月12日)

2020年10月12日制定
1. 論文の投稿にあたり、その第一執筆者は本学会会員であることを要する。連名者及び依頼論文は必ずしも本学会員である必要はない。

2. 投稿される論文は未公刊の論文とする。他の学術雑誌や商業雑誌、大学・研究所紀要などや著書として既刊、あるいは、これらに投稿中の論文は本誌に投稿できない。

3. 投稿論文は、原著論文、実践論文、実践報告、総説、短報、調査報告、評論、その他編集委員が必要と認めたものを掲載する。

4. 投稿を希望する者は、以下の諸規程にそって作成したオリジナル原稿と、著者氏名・所属 ・ 連 絡 先 ・ 謝 辞 等 を 削 除 し た 審 査 用 原 稿 を 編 集 事 務 局 の ア ド レ ス 宛(2018asdt@gmail.com)に e-mail にて、添付ファイル(Windows 版 Word に限る)で
送付すること。

5. 投稿原稿は、学会ホームページより指定のテンプレートをダウンロードし、その書式(余白幅、フォント、フォントサイズ等)に従って作成すること。なお、図表等は本文と同じファイルに保存し、投稿の際には、1つのファイルにまとめて送付すること。
 

6. 本文第 1 ページは全て英文とし、表題、執筆者リスト、執筆者の所属機関名、英文アブストラクト(200~300 words)と本文の内容を的確に示すキーワード(5 words 以内)、第一執筆者(代表者)名と連絡先を書く。英文は A4 版にダブルスペースでタイプすること。英文については、専門家の校閲を受けること。
 

7. 本文 2 ページに、邦文の表題、執筆者リスト、執筆者の所属機関名、英文アブストラクトの日本語訳、そして連絡先を書く。
8. 原稿の文字数(スペースを含めず)は、原則として、原著論文は 12,000 文字以内(図・表・文献を含む)、実践論文、実践報告、短報、調査報告、評論・回答は同じく 8,000 文字以内、総説は 16,000 文字以内とする。頁数の超過分については、実費を著者の負担とする。
9. 編集委員会が必要と認めた場合には、若干の規定ページ数の超過を認めることがある。この超過分にかかる費用は学会の負担とする。
10. 原著論文及び短報は原則として、問題、方法、結果、考察、文献といった章立てにすること。
11. 学会使用言語は日本語とし、横書き、現代かなづかい、常用漢字、算用数字を用いる。読点は「,」(コンマ)を使用し、句点は「。」(マル)を使用すること。
12. 本文中の英文表記は、外国人名・地名等の固有名詞、および専門用語に限る。専門用語においては、初出の際だけ原語を( )内に付して訳語・カタカナ表現を用いる。
13. 図表は必要最小限にとどめ、最終頁に 1 枚につき 1 つとし、本文の最後に順にまとめる。
図表の大きさは、刷り上がりの 2 倍にする。とくに費用を要するものは著者の負担とする。
14. 基本的に図は、白地に黒で描かれた分かりやすいものとする。図には本文中に引用された順序で Fig. 1 のように番号をつける。表は Table 1 にように番号をつける。図表の挿入箇所は、本文中に明瞭に分かるように記入する。
15. 図表には短いタイトルと説明文をつけるが、日本語の方が適切だと思われるもの以外は英文とする。図表のタイトルは図中に入れず、図表の前に一葉で示す。
16. 注は原則として脚注とし、通し番号を本文中対象文字の右肩に示す。謝辞、科学研究費などの助成金に関する脚注は、題目につける。投稿時と掲載時とで所属が異なる場合には、その人名につける。題目および人名への脚注は原稿には記載せず、投稿ページの指定された箇所へ記述する。
17. 引用文献一覧を本文の後にページを改めて記載する。並びはアルファベット順とし、同一著者では年代順とする。本文中に文献を引用するときは、初出の文献は執筆者全員を記載し、2 回目以降の引用からは第一著者のみ記載し、それ以外は“ら”もしくは“et al”と表記する(eg, ○○○ら,2001; ○○○ et al., 2001 )。
18. 文献記述形式は、単行本の場合は著者名、発行年、書名、発行所の順、雑誌の場合は雑誌の場合は著者名、発行年、表題、雑誌名、巻数、頁の順とする。雑誌名は省略せず、著者が多数でも全員の名を書く。雑誌名、書名および巻番号はイタリック体とする。イタリックの表記の出来ない場合は下線を引く。文献の記載例は次のとおりである。


1)単行本
吉沅洪(2004) 日中比較による異文化適応の実際. 渓水社.
冨永良喜(2012)大災害と子どもの心 岩波ブックレット
冨永良喜(2014)災害・事件後の子どもの心理支援-システムの構築と実践の指針 創元社
Foa E,Hembree E,Rothbaum B(2007)Prolonged Exposure Therapy for PTSD.Emotional Processing of Traumatic Experiences Therapist Guide.Oxford University Press.

2)単行本の章・部分
冨永良喜・髙橋哲(2009)心のケアとは 『トラウマのPTSDの心理援助』 杉村省吾編 pp47-55 金剛出版
遊永恒(2013)中国の予防教育 山崎勝之・戸田有一・渡辺弥生(編著)世界の学校予防教育―心身の健康と適応を守る各国の取り組み 金子書房
3)翻訳書籍
Cohen JA, Mannarino AP, Deblinger E(2006)Treating Trauma and Traumatic Grief in Children and Adolescents. Treatment Manual. New York: Guilford Press.(監訳:白川美也子・菱川愛・冨永良喜, 2014, 子どものトラウマと悲嘆の治療.トラウマ・フォーカスト認知行動療法マニュアル.金剛出版)

4)雑誌論文
冨永良喜・小林朋子・Ji Yuanhong,高橋哲・有園博子(2010)大規模災害直後における海外からの心理的支援のあり方の検討--四川大地震後の中国心理専門家への日本チームによる心のケア研修より 心理臨床学研究 28(2), 129-139
Yoshiki Tominaga, Toyomi Goto, Janine Shelby, Atsushi Oshio, Daisuke Nishi & Satoshi Takahashi (2019)Secondary trauma and posttraumatic growth among mental health clinicians involved in disaster relief activities following the 2011 Tohoku earthquake and tsunami in Japan.  Counselling Psychology Quarterly


19. 原稿の採否は、編集委員会が定める論文査読委員 3 名の審査結果をもとに、編集委員会が最終的に掲載の可否を決定する。ただし掲載に当たっては、内容の修正を要求する場合がある。
20. 原稿の採否に関わらず、投稿原稿は返却しない。
21. 校正は初校のみ著者校正とし、記述は著者の責任とする。
22.  投稿した原稿についての問い合わせは編集事務局にし、学会事務局には行わないこと。
24. 本誌に掲載された論文の著者は、雑誌の刊行日から向こう 5 年間、論文中の記述を再現できるレベルのデータファイルを保存しなければならない。
25.e-Journal として年に2号発行する。

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本会は、アジア各国からの実践活動報告,被災者の発表,基礎研究発表、さらに各国・地域独自のトラウマ治療理論や危機介入技術の紹介などを通して、アジアにマッチした「災害後のこころのケア」を創造していく学術団体です。

The Society provides “care after the disaster” that matches Asia, through reports on practical activities from Asian countries, presentations of victims, presentations of basic research, and introduction of country-specific trauma treatment theory and crisis intervention techniques. It is an academic organization that creates.

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