2020年10月12日制定　2025年10月20日改正
1. 論文の投稿にあたり、その第一執筆者は本学会会員であることを要する。連名者及び依頼論文は必ずしも本学会員である必要はない。

2. 投稿される論文は未公刊の論文とする。他の学術雑誌や商業雑誌、大学・研究所紀要などや著書として既刊、あるいは、これらに投稿中の論文は本誌に投稿できない。

3. 投稿論文は、原著論文、実践論文、実践報告、総説、短報、調査報告、評論、その他編集委員が必要と認めたものを掲載する。

4. 投稿を希望する者は、以下の諸規程にそって作成したオリジナル原稿と、著者氏名・所属 ・ 連 絡 先 ・ 謝 辞 等 を 削 除 し た 審 査 用 原 稿 を 編 集 事 務 局 の ア ド レ ス 宛（2018asdt@gmail.com）に e-mail にて、添付ファイル（Windows 版 PDFファイルに限る）で
送付すること。

5. 投稿原稿は、学会ホームページより指定のテンプレートをダウンロードし、その書式（余白幅、フォント、フォントサイズ等）に従って作成すること。なお、図表等は本文と同じファイルに保存し、投稿の際には、１つのファイルにまとめて送付すること。
 

6. 本文第 1 ページは全て英文とし、表題、執筆者リスト、執筆者の所属機関名、英文アブストラクト（200～300 words）と本文の内容を的確に示すキーワード（5 words 以内）、第一執筆者（代表者）名と連絡先を書く。英文は A4 版にダブルスペースでタイプすること。英文については、専門家の校閲を受けること。
 

7. 本文 2 ページに、邦文の表題、執筆者リスト、執筆者の所属機関名、英文アブストラクトの日本語訳、そして連絡先を書く。
8. 原稿の文字数（スペースを含めず）は、原則として、原著論文は 日本語で12,000 文字以内（図・表・文献を含む）英語8000words、中国語8000字を目安として、実践論文、実践報告、短報、調査報告、評論・回答は同じく 8,000 文字以内、総説は 16,000 文字以内とする。
9. 編集委員会が必要と認めた場合には、若干の規定ページ数の超過を認めることがある。
10. 原著論文及び短報は原則として、問題、方法、結果、考察、文献といった章立てにすること。
11. 学会使用言語は日本語・中国語（簡体字・繁体字）・英語とし、横書き、現代かなづかい、常用漢字、算用数字を用いる。読点は「，」（コンマ）を使用し、句点は「。」（マル）を使用すること。
12. 本文中の英文表記は、外国人名・地名等の固有名詞、および専門用語に限る。専門用語においては、初出の際だけ原語を（ ）内に付して訳語・カタカナ表現を用いる。
13. 図表は必要最小限にとどめ、最終頁に 1 枚につき 1 つとし、本文の最後に順にまとめる。
図表の大きさは、刷り上がりの 2 倍にする。とくに費用を要するものは著者の負担とする。
14. 基本的に図は、白地に黒で描かれた分かりやすいものとする。図には本文中に引用された順序で Fig. 1 のように番号をつける。表は Table 1 にように番号をつける。図表の挿入箇所は、本文中に明瞭に分かるように記入する。
15. 図表には短いタイトルと説明文をつけるが、日本語の方が適切だと思われるもの以外は英文とする。図表のタイトルは図中に入れず、図表の前に一葉で示す。
16. 注は原則として脚注とし、通し番号を本文中対象文字の右肩に示す。謝辞、科学研究費などの助成金に関する脚注は、題目につける。投稿時と掲載時とで所属が異なる場合には、その人名につける。題目および人名への脚注は原稿には記載せず、投稿ページの指定された箇所へ記述する。
17. 引用文献一覧を本文の後にページを改めて記載する。並びはアルファベット順とし、同一著者では年代順とする。本文中に文献を引用するときは、初出の文献は執筆者全員を記載し、2 回目以降の引用からは第一著者のみ記載し、それ以外は“ら”もしくは“et al”と表記する（eg, ○○○ら，2001; ○○○ et al., 2001 ）。
18. 文献記述形式は、単行本の場合は著者名、発行年、書名、発行所の順、雑誌の場合は雑誌の場合は著者名、発行年、表題、雑誌名、巻数、頁の順とする。雑誌名は省略せず、著者が多数でも全員の名を書く。雑誌名、書名および巻番号はイタリック体とする。イタリックの表記の出来ない場合は下線を引く。文献の記載例は次のとおりである。

1）単行本
吉沅洪（2004）　日中比較による異文化適応の実際．　渓水社．
冨永良喜(2012)大災害と子どもの心　岩波ブックレット
冨永良喜(2014)災害・事件後の子どもの心理支援-システムの構築と実践の指針　創元社
Foa E,Hembree E,Rothbaum B（2007）Prolonged Exposure Therapy for PTSD.Emotional Processing of Traumatic Experiences Therapist Guide.Oxford University Press.

2）単行本の章・部分
冨永良喜・髙橋哲（2009）心のケアとは　『トラウマのPTSDの心理援助』　杉村省吾編　pp47-55　金剛出版
遊永恒（2013）中国の予防教育　山崎勝之・戸田有一・渡辺弥生（編著）世界の学校予防教育―心身の健康と適応を守る各国の取り組み　金子書房
3）翻訳書籍
Cohen JA, Mannarino AP, Deblinger E（2006）Treating Trauma and Traumatic Grief　in Children and Adolescents. Treatment Manual. New York: Guilford Press.（監訳：白川美也子・菱川愛・冨永良喜, 2014, 子どものトラウマと悲嘆の治療.トラウマ・フォーカスト認知行動療法マニュアル.金剛出版）

4）雑誌論文
冨永良喜・小林朋子・Ji Yuanhong,高橋哲・有園博子(2010)大規模災害直後における海外からの心理的支援のあり方の検討--四川大地震後の中国心理専門家への日本チームによる心のケア研修より 心理臨床学研究 28(2), 129-139
Yoshiki Tominaga, Toyomi Goto, Janine Shelby, Atsushi Oshio, Daisuke Nishi & Satoshi Takahashi　（2019）Secondary trauma and posttraumatic growth among mental health clinicians involved in disaster relief activities following the 2011 Tohoku earthquake and tsunami in Japan.　 Counselling Psychology Quarterly

19. 原稿の採否は、編集委員会が定める論文査読委員 ３ 名の審査結果をもとに、編集委員会が最終的に掲載の可否を決定する。ただし掲載に当たっては、内容の修正を要求する場合がある。
20. 原稿の採否に関わらず、投稿原稿は返却しない。
21. 校正は初校のみ著者校正とし、記述は著者の責任とする。
22.  投稿した原稿についての問い合わせは編集事務局にし、学会事務局には行わないこと。
24. 本誌に掲載された論文の著者は、雑誌の刊行日から向こう 5 年間、論文中の記述を再現できるレベルのデータファイルを保存しなければならない。
25．e-Journal として年に１号発行する。